WBS和歌山放送ニュース

和歌山県は、神奈川県の独立行政法人「海洋研究開発機構」と共同で、紀伊半島沖で、２か月先までカツオやシラスの漁場が分かる「漁場長期予報システム」の開発に乗り出します。
「漁の空振り」をなくし、高騰する燃料費を節約するのが狙いです。
県は、２００６年に漁船からの情報や人工衛星で、カツオの漁場を特定するシステムを開発しましたが、現場に向かう途中で黒潮の流れが変わり、着いた時には既に漁場がなくなっていることもありました。
そこで、２か月先まで日本沿岸の潮流や塩分濃度を予測できる、海洋研究開発機構の「海流予測システム」に着目し、漁師から水揚げした魚の種類や量、海域を、１４年前から聞き取って集めたデータを積み重ね、大漁になりそうな日や、いつまで漁ができるかを予測することにします。
和歌山県内では、１０年前におよそ７万トンあった漁獲量が、去年は半分に激減しており、潮の流れによって漁獲量が大きく変わるカツオとシラスを対象に予報を目指すことにしました。
県水産試験場の小川健（おがわ・けん）場長は「漁は潮の流れをつかむことが大切で、特に１週間先の予報の精度を高めたい」と意気込んでいます。